メリット・デメリット

看護師は需要が高く将来性が期待できますが、絶対ではありません。もしもに備えてこれから財形貯蓄を始めたいと考えているのなら、メリットやデメリットも理解しておきましょう。1つずつ詳しく解説するので目を通しておいてください。

メリット

1つ目は結婚や出産、マイホームの購入、老後の生活などライフイベントに備えて資産形成ができることです。商品を選択すると給与から自動的に天引きされます。商品によっては月々1,000円から始められるので、無理のない範囲で積み立てられるでしょう。
2つ目は利子が非課税になることです。一般財形貯蓄は別ですが、財形年金貯蓄と財形住宅貯蓄は貯蓄残高が総額550万円に達するまでは非課税です。一般的な投資信託や不動産投資は利子に税金がかかるため、得られる利益は少なくなります。それに対し、財形年金貯蓄や財形住宅貯蓄は非課税なので、積み立てた資金のリターンを全額受け取れます。
3つ目は財形持家融資制度が利用できることです。財形持家融資制度は他の住宅ローンと比べて金利が低く、保証料もかからないため、マイホームをお得に購入できます。ただし、融資を受ける目的が「住宅の建築」「購入」「リフォーム」に限定されており、金額にも上限があります。利用したい場合は事前に詳細を確認しておきましょう。
4つ目は財形給付金制度の対象になることです。財形給付制度は財形貯蓄を利用している従業員1人あたり、企業が最大10万円の拠出を行うものです。拠出金と運用益の合計額が財形給付金として7年ごとに従業員に支払われます。会社の取り分は損失または必要経費として計上されるので、双方にメリットのある制度です。

デメリット

財形貯蓄は福利厚生の一種です。そのため、勤務先の職場で導入していない場合は利用できません。さらに、指定する金融機関としか契約できないため、思うように運用できない可能性もあります。利率も金融機関によって異なります。他の商品と利率を比較して別の商品に預け替えしたい場合、一般財形貯蓄なら3年以上保有していれば移管できます。しかし、財形年金貯蓄と財形住宅貯蓄は移管できません。商品を選択する時は利率を見比べながら慎重に決めるようにしましょう。
また、種類によって条件が異なるので注意してください。たとえば、一般財形貯蓄は課税されますが、財形年金貯蓄と財形住宅貯蓄の合計550万円までは非課税です。さらに財形住宅貯蓄はマイホームの建設・購入する際に資金を引き出す場合は非課税ですが、要件を満たしていなければ利息が課税されます。
このようにデメリットもあるため、これから財形貯蓄を始めるのであれば年齢や期間などの条件をよく確認しておきましょう。