財形貯蓄の注意点も確認しておこう

財形貯蓄をすすめたい人

職場で財形貯蓄を導入しているのであれば雇用形態に関係なく誰でも利用できますが、特におすすめしたいのは、確実にお金を貯めたい人やお金を持ったらすぐに使ってしまう人、将来マイホームを購入したい人、老後資金を堅実に貯めたい人、できるだけ非課税の恩恵を受けたい人などです。逆に、リスクを承知で効率的にお金を増やしたい人には向いていません。

財形貯蓄を始める前に

これまで財形貯蓄について、種類やどのようなメリット・デメリットがあるのかを詳しく説明してきました。財形貯蓄は実用的なシステムですが、始める前に考慮すべきポイントが2つあります。それらを事前に理解しておくと、スムーズに始められるでしょう。
まずは、職場で財形貯蓄を行っているかどうか確認してください。福利厚生の一種なので、財形貯蓄を始めたくても職場で導入していなければ利用できません。入職時に財形貯蓄について説明されますが、不明な場合は担当部署の人に聞いてみるといいでしょう。
また、最近はフリーランスとして働いている看護師も増えてきましたが、フリーランスは特定の組織に属しているわけではありませんので財形貯蓄の対象外です。

使用目的を明確にしよう

次に確認しておきたいのは財形貯蓄の種類についてです。将来何にお金を使いたいのか、どのような目的で貯めたいのかによって、利用する種類が違ってきます。一般財形貯蓄は自由に使えるので、結婚や車の購入などに利用できます。一方、財形住宅貯蓄や財形年金貯蓄は総額550万円まで非課税ですが、これらは使用目的が明確に定義されています。途中で引き出したり、他の目的で引き出したりする場合は課税対象となるので注意してください。通常の税金20.315％に加えて、過去5年間まで遡った利子も課税されます。災害や病気、死別など一定の条件が満たされない限り、本来の目的以外で使用しないようにしましょう。
このように、一口に財形貯蓄といってもさまざまな種類があります。何が最適なのかを貯蓄の目的に合わせてよく考え、その上で利用する種類を決めるようにしてください。

解約のタイミング

退職する場合は、財形貯蓄を利用して貯蓄した資金をすべて引き出してから解約します。ただし、財形年金貯蓄や財形住宅貯蓄の解約は目的外のため利子非課税枠がなくなり、通常通り20.315％が課税されます。過去5年間の利息にも課税されるため、場合によっては元本が失われるリスクがあります。